人生100年時代の仕事と介護の両立研修急に訪れる看護や介護で慌てないために/3時間
こんな課題に対する研修です
人生100年時代。働く期間が長くなったことから、仕事をしながら家族の看護や介護をするケースが増えています。介護と仕事の両立は、多くの人にとって避けては通れないライフイベントとなってきたのです。しかし、多くは日々の業務に追われ、実際にそのような状況に直面するまで十分な準備ができていないことが多いのではないでしょうか。本研修では、まさしく今、看護・介護中の方から、同僚に当事者がいる方など、組織全体で仕事と介護について必要な知識、マインドのインプットをし、課題となりうることを考え、解決のために必要な行動を考えます。
対象者
介護中の方、将来介護をする可能性のある方、同僚に介護中の方がいる方
研修の期待される効果
①介護中の方
●介護をしていることを周囲の人に言いづらい
●仕事でも家でも大変で心身共に疲れ、孤独を感じている
②介護中の同僚・部下がいる方
●介護中の方が大変そうだけど、状況がよくわからず、
どうサポートすればよいのかわからない
③身近に介護中の方がおらず、自分も当事者ではない方
●介護はまだ先のことと思い、考えるきっかけがない
●周囲で話題にしている人がおらず、イメージがつかめない
●制度など複雑そうで、どこから考えればよいのかわからない
●親がそのようになること自体を考えたくない
※介護について、共通認識を持つことで、職場でも話題にしやすくなり、お互いがサポートしあう風土の醸成が期待できます。
①介護中の方
仕事と家庭のバランスを取り、ストレスを軽減し、持続可能な生活を実現するために必要な行動がとれるようになります。
その結果、仕事に集中できるようになり、安定した業務、周囲との良好な関係を築くことができます。
②介護中の同僚・部下がいる方
どのようなサポートをすればよいのか、考えるヒントを得ることができます。その結果、適切な行動がとれるようになり、お互いが助け合い、職場の人間関係が良好になります。
③介護中の方もおらず、当事者でない方
介護についての概略を理解することで、将来への心積もりができるようになります。
研修プログラム例
・介護についての基本的な知識の習得
【内容】
・日本における介護の現状
・介護が仕事や生活に与える影響
- 精神的・肉体的負担
- 経済的影響
2.仕事との両立のための戦略
・両立に必要なマインドセットと具体的な行動を知る
【内容】
・コミュニケーションの工夫
- 職場との連携
- 家族や友人とのサポート体制の構築
・ タイムマネジメントの重要性
- スケジュールの立て方
- 余裕を持った計画の立案
3.事例共有
・どのようなことが課題となるのかをイメージする
【内容】
・事例を使って、どのようなことが課題となるのかを考える
-自分に起こった場合と同僚/部下に起こった場合で考える
4.ストレス管理とメンタルヘルス
・現状の課題について自己理解を深める
【内容】
・ ストレスに対する対策
- リラクセーション技法
- 趣味や運動の取り入れ方
5.法的な支援制度と企業の取り組み
・どのような制度があるのかの概略を理解する
【内容】
・介護と仕事の両立支援に関する法律の概略
・介護と仕事の両立事例紹介
6.まとめ
スモールステップを考える
【内容】
・研修を受けて、何かひとつ、いますぐ自分が取り組むことを決める
・質疑応答
▼研修のウリ!
介護はなかなか職場で話題にしづらいテーマです。本研修は介護中の方、近い将来介護の可能性のある方、同僚に介護中の方がいる方など、幅広い方を対象とした研修です。ケーススタディにおいても、①介護中の方 ②介護中のメンバーを持つ管理職の2つのケースを用いて行うことで、いろいろな立場からの視点で考えられるようにしています。
お客様の声
介護は職場でもあまり話題にできないので、このような研修があったことはありがたかった。今、恐らく介護中だと思われる同僚がいてしんどそうに見えるが、どう声をかけていいのかわからなかったが、この研修をきっかけに声をかけてみたいと思う。自分もいつ当事者になるかわからないし、お互い様という雰囲気を職場でつくっていきたい。
講師からのメッセージ
YUKA ENOMOTO江野本 由香
育児と介護はワークライフバランスの観点で、同じに語られることが多いですが、対象者に対する支援は別のものだと考えます。明確な違いは、個人差はありますが、育児は子どもの年齢によって先の見通しがつくこと、一方、介護はそれぞれであり、先の見通しが立ちづらいところにあります。また、子育ての終わりは子どもの巣立ち、喜ばしいことですが、介護の終わりはお別れ、悲しいことということもあり、職場で介護について話題にすることは少ないことでしょう。本研修では、仕事と介護の両立というテーマに絞り、当事者もそうでない方も共通認識を持つことで、職場でも話題にしやすくなり、お互いがサポートしあう風土の醸成が期待できます。
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